夢の別荘地が負動産に-資産が負債に変わるとき

かつて「成功者の証」としてもてはやされた別荘地。

都市の喧騒を離れ、自然に囲まれた空間でゆったりと過ごす週末。

それはバブル経済期の日本における理想のライフスタイルの象徴であり、多くの人々が憧れた暮らしでした。

しかし今、その憧れの地はすっかり様変わりしています。

全国の別荘地には「無料で譲っても引き取り手がいない」不動産があふれ、放置され、朽ち果て、静かに姿を消しつつあります。

この現象は単なる不動産市場の不調ではありません。

過疎化、高齢化、ライフスタイルの変化、そして「所有の価値観」の揺らぎといった、現代日本が抱えるさまざまな課題の縮図です。

バブルの光と、その崩壊のあとで

1980年代後半から90年代初頭にかけて、日本は空前のバブル景気に沸いていました。

土地を持っているだけで資産が膨れ上がるという幻想が広がり、多くの富裕層や企業がこぞって山や海に面したリゾート地を購入・開発しました。

別荘を所有することは、豊かさと成功の象徴とされていたのです。

しかし、バブルが崩壊すると、その夢は一気に現実と乖離していきます。

交通の便が悪く、日常生活には不向きな立地。年を追うごとに増していく維持費や修繕費。加えて、別荘地そのものの過疎化やインフラの老朽化が進み、利用価値は大きく下がっていきました。

結果として、手放したくても買い手がつかない「負動産」となってしまったのです。

土地は永遠に価値を持つはもう通用しない時代ということです。

長年、日本では土地への信仰にも似た価値観が根付いていました。「土地は減らないから価値がある」「所有していればいずれ儲かる」といった前提が、多くの人の投資判断に影響を与えてきました。

しかし、少子高齢化と人口減少が進行する今、その前提はもはや成立しません。

とくに都市部から離れたリゾート地や山間部では、需要そのものが存在しなくなってきているのです。誰も使わない、誰も欲しがらない土地が、維持費や税金という形で“負担”として所有者を苦しめている。こうして、かつての「夢の不動産」は現実の「負債」へと変貌しました。

所有から利用へ　価値観の転換機

全国の自治体では空き家対策が急ピッチで進められていますが、別荘地のように「常時利用されない」「所有者不明のまま放置されている」物件に対しては、対応が非常に難しいのが現状です。

所有者が固定資産税を逃れるために名義を曖昧にしたまま放置するケースも後を絶たず、行政の手も届きにくい状況が続いています。

個人の問題であると同時に、これは制度設計そのものの限界とも言えるでしょう。

ただ、このような旧来の資産モデルが限界を迎える一方で、新しい考え方も徐々に広がりつつあります。

シェアリングエコノミーの台頭により、モノを「持つ」ことよりも「使う」ことに価値を置く時代が到来しています。

車や住宅のサブスクリプションサービスが一般化する中、別荘という存在もまた、この流れに取り残されているのかもしれません。

別荘を完全に所有するのではなく、必要なときだけ利用する形に変えていく。シェア別荘やタイムシェア、月額制の利用モデルなど、新しい活用法を模索する動きが今、少しずつ始まっています。

別荘地の再生には、自治体と民間の連携が不可欠です。

たとえば、テレワークやワーケーションの受け皿として整備を進め、都市部からの短期移住を促す。また、地域おこし協力隊やアーティスト・イン・レジデンスの拠点として活用することで、地域と別荘地を結び直すことも可能です。

さらに、アグリツーリズムや観光体験と組み合わせて、単なる「泊まる場所」ではなく「地域と触れ合う場所」として別荘地をリブランディングする動きも注目されていますね。

もはや「高級リゾート」ではなく、地域の価値と一体化した“暮らしの場”として、再定義が求められているのです。

持たない豊かさが未来をつくる

別荘地の衰退は、単に不動産の問題ではありません。

それは私たちがこれから、どのように土地と関わり、どのように暮らしを構築していくのかを問い直す機会でもあります。

「所有こそが豊かさ」であった時代は終わりつつあります。

これからの時代は、必要なものを必要なだけ使う、「持たない豊かさ」をどう社会に根付かせていくかが鍵となるでしょう。

いま、私たちは分岐点に立っています。

別荘というかつての“夢の象徴”が、負債として重くのしかかっている現実を前にして、問い直さなければならないのは、土地の価値だけではありません。

それをどう使い、どう未来へつないでいくか。そこに、新たな可能性が眠っています。